100とも経済鯖

国際法

100とも経済鯖における国家間の戦争・損害賠償・ 経済制裁・裁判などについて定めたルールです。

国際法はすべての国家に適用されます。 各国家が独自の法律を定めることもできますが、 国際法と矛盾する場合は国際法が優先されます。

主に国家間、または国家に関係する問題について 適用されます。

基本原則

この国際法は、プレイヤーや国家の行動を 必要以上に制限することを目的としていません。

戦争・攻撃・破壊・略奪などが 一律に禁止されているわけではありません。

その行為によって発生した損害については、 損害賠償・経済制裁・裁判などによって 解決することができます。

自由に行動できる代わりに、 その結果について責任を負うことが基本原則です。

第1章　戦争

第1条　戦争の禁止

戦争は、国際法によって一律に禁止されているものではありません。

第2条　戦争の宣言

戦争を行う場合は、事前に戦争を宣言しなければなりません。

第3条　戦争の成立

戦争を宣言しただけでは、戦争は成立しません。

戦争を仕掛けられた側が同意する必要があります。

第4条　戦争中の行為

正式な戦争が成立した場合、両国は互いに攻撃などを 行うことができます。

ただし、戦争によって発生した損害については、 損害賠償を請求できる場合があります。

第5条　勝敗

戦争中に相手国の王が死亡した場合、 その国は戦争に敗北したものとします。

第6条　戦争による損害

戦争によって損害を受けた国家は、 相手国に対して損害賠償を請求できます。

ただし、勝利した国家が敗北した国家に対して 損害賠償を請求する義務はありません。

第7条　戦争の終了

戦争は、以下の場合などに終了します。

第8条　戦争終了後の攻撃

戦争終了後に行われた攻撃は、 戦争行為として扱われません。

その攻撃によって発生した損害については、 損害賠償を請求できます。

第2章　破壊・略奪・損害

第9条　損害の請求

グリーフ・建築物の破壊・アイテムの略奪などによって 発生した損害について、損害賠償を請求できます。

ただし、グリーフそのものが一律に禁止されている わけではありません。

第10条　損害賠償の対象

損害賠償の対象には、以下のようなものがあります。

第11条　村人の死亡

村人が死亡した場合、 1人につき最大1億payまで 損害賠償の対象となります。

実際の賠償額については裁判所が決定します。

第12条　損害額の決定

損害賠償額は、原則として実際に発生した損害を 基準として決定します。

当事者間で合意できない場合は、 運営が損害額を決定します。

第13条　複数人による損害

複数のプレイヤーが損害に関与している場合、 それぞれの関与の程度に応じて責任を負います。

第14条　原状回復・返還

破壊した建築物を復元したり、 奪ったアイテムを返還した場合などは、 損害賠償額が減額または免除される場合があります。

第15条　未払い賠償金

損害賠償が支払われない場合、 運営は加害国の王から強制的に回収し、 被害国へ支払うことができます。

第16条　二重請求の禁止

同一の損害について、二重に損害賠償を 請求することはできません。

ただし、後から新たに発見された損害については、 別途請求することができます。

第3章　経済制裁

第17条　経済制裁

損害を受けた国家は、相手国に対して 経済制裁を行うことができます。

第18条　経済制裁の内容

経済制裁には、以下のようなものがあります。

第19条　第三国への影響

経済制裁は原則として、 対象となる国家やその企業・施設などに対して行います。

第三国に経済制裁への参加を強制することはできません。

ただし、第三国が自主的に参加することはできます。

第20条　経済制裁と裁判

経済制裁を行った場合でも、 裁判を利用する権利がなくなるわけではありません。

ただし、報復行為や損害の自己回収を行った場合は、 損害賠償請求の条件に影響する場合があります。

第4章　裁判

第21条　紛争解決

国家間の問題は、当事者同士での直接交渉、 または裁判によって解決できます。

直接交渉を行って解決を拒否された場合は、 その後に裁判を行うことができます。

最初から裁判を選択する場合は、 事前の直接交渉は必要ありません。

第22条　裁判の申請

裁判を行う場合は、 KAITOまたは Shiflatに申請します。

裁判は運営が行います。

第23条　裁判の条件

通常の裁判を行うには、以下の条件があります。

最初から裁判を選択した場合は、 3つ目の条件は必要ありません。

第24条　通常の裁判参加者

通常の裁判には、以下の者が参加します。

第25条　戦争に関する裁判

戦争に関する裁判では、 各交戦国から代表者1名ずつと運営が参加します。

個別の加害者やその他のプレイヤーは 参加しません。

第26条　裁判の非公開

すべての裁判は非公開で行われます。

第27条　証拠

裁判では、以下のようなものを証拠として使用できます。

証拠の信頼性については、運営が判断します。

第28条　裁判における判断

運営は、提出された証拠などをもとに、 以下の事項を判断します。

第29条　損害賠償の支払い

裁判によって損害賠償が命じられた場合、 加害国または加害者が被害国へ支払います。

最終編集

最終編集：8月15日

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